延期になっていた息子と会える日が、今週末になりそうです。
元妻に恐る恐るメールで確認しました。
現状は、こちらから働きかけなければ、
「子どもに会いたくないのね」と勝手な解釈のまま会える日を風化されそうな勢いです。
延期の時は、一方的な通達が届きますが。
彼女の中では、子どもの為と言うよりは、僕（父親）が会いたいと言っているから、
公正証書による縛りもあるので、会わせているという姿勢を言葉の端々から感じます。
フレンドリー・ペアレント・ルールという考え方をご存知でしょうか。
離婚後も親と子どもとの面会、交流に積極的である方の親こそが主たる監護権を得るべきという考え方です。
同居親による引き離しや親子の関係の断絶が著しい場合は、監護権の変更もあり得ます。
今、日本もその方向に進んでいます。
同居親による不当な引き離しによって、子どもと会えないケースがほとんどです。
調査官調査による子どもへのヒアリングであっても、（特別なDVなど虐待がない限り）
忠誠葛藤やストックホルム症候群が子どもの発言の背景にあるケースがほとんどであると考えてます。
調査官の質も問われていくでしょう。
そして、これは、課せられるべき義務ですから、
「子どもが会いたくないと言っている」という言い訳は通用しません。
まずは「非同居親に会わせる」為に努力することが前提になりますから。
面会の実施状況を過去に遡って、評価することになるでしょうから、
現在、会わせていない、引き離ししている同居親は、ここぞと監護権変更でしょうね。
転覆する日のカウントダウンはすでに始まっています。
子どもの福祉という言葉を都合いいように解釈しないでいただきたい
